企業研究

ヤフー(Yahoo)株式会社への転職にあたり知っておくべきこと

ヤフー株式会社の特徴

ヤフー株式会社は、1996年1月にアメリカのYahoo! Inc.と日本のソフトバンク株式会社の共同で設立された、ソフトバンクグループの連結子会社だ。

従業員数は、2018年12月時点で、連結で12,849名、単体で6,618名。平均年齢は35.9歳である。

1996年4月に開設した国内初のポータルサイト「Yahoo! Japan」を運営し、インターネット広告をはじめ、eコマースや決済金融関連サービスなど様々なインターネット関連サービスを提供している。

1996年にサービス提供を開始以来、情報技術で人々や社会の課題を解決する「課題解決エンジン」をミッションに掲げている。インターネットやスマートフォンの急速な普及を背景に、大きく成長してきた。

2000年には、日本で史上初の株価1億円を突破し、株価1億6790万円と、日本株史上最高値を記録した。

2018年には、ソフトバンク株式会社との合弁会社であるPayPay(ペイペイ)株式会社を設立し、スマートフォン決済サービス「PayPay」の提供を2018年10月から開始した。

2019年10月に、Yahoo! JAPAN事業、金融系グループ経営管理事業を新設する分割準備会社にそれぞれ承継し、持株会社体制へ移行予定である。商号をZホールディングス株式会社に変更すると発表した。

ヤフーは、国内ネット企業の中で最も勢いのある企業であると言っていいだろう。ヤフーを創業し、日本を代表するネット企業に育てた故井上雅博元社長が2012年に退任(その後、2017にアメリカでカーレースに出場中に自損事故を起こし、死亡)。宮坂学社長にバトンタッチした。

その背景には、ヤフーが硬直的で安定的な「大企業」に変化してしまったことがあった。それに危機意識を感じたソフトバンクの孫正義社長が、経営陣の変更を決断したと言われている。

確かに、当時の安定的に収益を上げていたものの、新規事業の立ち上げが遅行し、社内の組織は硬直していた。インターネットの中心がスマートフォンに取って代わることが明確になり、LINEやDeNA、グリーをはじめとする多くのネットベンチャーが台頭する中で、さらなる成長を追い求めるための賭であったと言っても良い。

筆者は、結果的にヤフーは賭けに勝ったと捉えている。宮坂社長(現ヤフー取締役会長)以下、川邊健太郎氏(現ヤフー代表取締役社長)、小澤隆生氏(現ヤフー常務執行役員)、宮澤弦氏(現ヤフー常務執行役員)、松本龍祐氏(現メルカリ執行役員)といったメンバーが経営ボード入りしたが、彼らはいずれも元々ベンチャー企業を創業し、成功していた面々であった。

そのようなメンバーが、「爆速」を経営のキャッチコピーにヤフーを推進することで、ヤフーのベンチャー魂は息を吹き替えしたのである。

その後、楽天やアマゾンに対して手も足も出なかったヤフーショッピングは、日本を代表するECサイトに進化。スマホ対応にも成功し、ニュース等のコンテンツでも優位を保っている。

また、高級ホテルに特化した宿泊予約サービス「一休」を買収したり、インド発の賃貸住宅サービス「OYO」や決済代行サービス「PayPay」と合弁企業を設立するなど、外資系企業も含めた企業との資本提携や企業買収も積極的に進めている。

とはいえ、これらの取り組みが大輪の花を咲かせるのはこれからだと言えるだろう。2012年の体制変更後、2.5倍程度になった株価は、その後半値以下に下落しており、2019年5月時点では、体制変更前の株価水準に迫ってきている。これらの取り組みの華が開き、さらなるヤフーの快進撃が継続するのか、注目していきたい。

これらの状況を考えた際に、筆者としては、ヤフーへの転職を強くお勧めしたい。なぜなら、成長に向けたテーマが明確化しているものの、これから事業で成果を上げにいくタイミングに、一番の成長のチャンスがあるからだ。

幸い、株価は下がりつつあるものの、売上は毎年順調に成長しており、1兆円に迫る勢いとなっている。この豊富な原資を活用しながら、大きく刺激的なチャレンジを積むことができるだろう。

また、新たなサービスは、AIを活用しながら、ビッグデータを形成し、新しいUXをユーザーに提供するものになるはずだ。だから、エンジニアやデザイナーにとっても、技術的、デザイン的に大きなチャレンジができる環境が揃っている。

なお、ヤフー株式会社をはじめ、事業会社に転職したい方がまず登録すべきなのは、ビズリーチだ。ヤフーは勿論、他のメガベンチャーも含めて、多くの優良企業の主要ポジションが募集されている。

また、転職の際にはキャリアコンサルタントと面談し、アドバイスをもらうことが重要だ。特に、ヤフーのようなメガベンチャーの場合は、どうすれば内定できるか、多くのノウハウが転職エージェントに蓄積されている。

特に、3年目以降の社員は、ハイキャリアの転職や年収アップ交渉に定評のあるJACリクルートメントに、若手社員は日本一の転職支援実績を有するリクルートエージェントに相談してみると良いだろう。ビズリーチに登録後、これらのエージェントの面談に参加することを強くお勧めしたい。

ヤフー株式会社の事業内容

ヤフー株式会社の事業は、メディア事業とコマース事業とに分けられる。

メディア事業

メディア事業は、日常に欠かせない多様なメディアサービスを提供することで多くの利用者を集め、広告により収益を上げている。

メディアサービスでは「Yahoo! JAPAN」トップページや「Yahoo!ニュース」などを提供しており、広告サービスでは、ディスプレイ広告や検索連動型広告などを提供している。

2019年3月期の連結決算によると、スマートフォン動画の成長スピードが著しく、スマートフォン動画広告売上収益前年度比2倍の53億円となった。

コマース事業

コマース事業は、eコマース関連サービスや会員向けサービス、決済金融関連サービスなどを提供している。ヤフー株式会社における売上高構成比で最も大きい割合を占めている事業だ。

2019年3月期の連結決算によると、eコマースの取扱高は2兆3442億円と前年比11.3%増と堅調に伸びている。

また、2018年10月に、ソフトバンクとヤフーが共同出資して設立したPayPay株式会社が運営する、QRコード・バーコードスマホ決済サービスPayPayの立ち上げに成功した。

PayPayと「ヤフオク!」や「Yahoo!ショッピング」が連携し、オフラインでのPayPayの利用とヤフーのeコマースでの利用の相乗効果を見込んでいる。

以下に、ヤフー株式会社のeコマースと決済関連サービスのサービスの一部を列挙する。普段の生活の中で目にしたことのあるものばかりだろう。

eコマース関連サービス

  • ヤフオク! 
  • Yahoo!ショッピング 
  • Yahoo!トラベル 

決済関連サービス

  • Yahoo!ウォレット 
  • Yahoo!カード

ヤフー株式会社の組織体制

組織図

ヤフー株式会社の組織は

  • メディアカンパニー
  • コマースカンパニー
  • テクノロジーグループ
  • コーポレートグループ

に分かれている。

2018年10月1日現在の組織図は下記の通りだ。

2018年度通期および第4四半期決算発表資料より抜粋


主な連結子会社と主な持分法適用会社

主な連結子会社は以下の通りだ。

  • アスクル株式会社
  • 株式会社イーブックイニシアティブジャパン
  • 株式会社一休
  • 株式会社カービュー
  • 株式会社GYAO
  • 株式会社クラシファイド
  • 株式会社コマースニジュウイチ
  • シナジーマーケティング株式会社
  • 株式会社ジャパンネット銀行
  • Zコーポレーション株式会社
  • ダイナテック株式会社
  • Techbase VietNam Company Limited
  • 株式会社ネットラスト
  • パスレボ株式会社
  • バリューコマース株式会社
  • ワイジェイFX株式会社
  • ワイジェイカード株式会社
  • YJキャピタル株式会社
  • ワイズ・インシュアランス株式会社
  • ワイズ・スポーツ株式会社

主な持分法適用会社は以下の通りだ。

  • アストマックス投信投資顧問株式会社
  • OYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN株式会社
  • CRITEO株式会社
  • ソニー不動産株式会社
  • BuzzFeed Japan株式会社
  • PayPay株式会社

ヤフー株式会社の強み

国内有数の規模のインターネットサービスプロバイダーであること、メディア(広告含む)、コマース、決済等、多岐にわたるサービスを提供し、ビジネスの規模が大きいことが最大の強みだ。

また、サービスを通して得られるマルチビッグデータ(多様かつ大量のデータ)をもとにサービスの改善や新しい事業や収益機会の創造ができることも強みである。

ヤフー株式会社出身の起業家・経営者

新卒・中途に関わらずヤフー株式会社を経て起業している人は多数いる。以前、当ブログにてヤフー株式会社出身の起業家の記事を掲載した。

こちらを参考にしてほしい。

ヤフー株式会社の募集職種

ヤフー株式会社の募集職種は、エンジニア職、デザイナー職、ビジネス職と多岐にわたる。

どの職種についても、応募時30歳以下で新卒/既卒/就業経験の有無に関わらず応募可能な「ポテンシャル採用」の枠があるのが特徴だ。

また、豊富な知識と経験・実績を持ち即戦力として事業をひっぱり成長を加速できる人材を、募集の職種に限らず「オープンポジション」として募集もしている。

なお、求人の動向については日々変動しているため、最新情報はエージェントに確認が必要だ。

ヤフー株式会社株式会社の募集職種

現在募集している職種を以下に列挙する。

ビジネス職

  • ビジネスコース ポテンシャル採用枠
  • (企画提案営業、経理、法務、企業戦略、IR、人事、メディア編集、アライアンス業務等) 
  • コーポレートスタッフ部門 IR
  • コーポレートスタッフ部門 法務
  • コーポレートスタッフ部門 内部監査室 システム監査/業務監査
  • コーポレートスタッフ部門 CEO社長室 秘書
  • コーポレートスタッフ部門 人事担当
  • アナリシス&マーケティング部門 データアナリスト
  • サービス企画&ビジネス開発部門 プロダクトマネジャー
  • サービス企画&ビジネス開発部門 ビジネス開発
  • サービス企画&ビジネス開発部門 サービス・プロモーション企画
  • サービス企画&ビジネス開発部門【コマース】サービス企画(プロデューサー)
  • サービス企画&ビジネス開発部門【コマース】プロモーション企画

デザイナー職

  • デザイナーコース ポテンシャル採用枠
  • (UI/UXデザイン、ビジュアルデザイン、マークアップ/フロントエンド実装等)
  • デザイナー

エンジニア職

  • エンジニアコース ポテンシャル採用枠
  • 【データフォレスト】データサイエンティスト
  • 【データフォレスト】フロントエンド/バックエンドエンジニア
  • 社内情報システムエンジニア
  • 【テックラボ】研究開発エンジニア
  • 【コマース】セキュリティー企画
  • セキュリティー監視(インシデント/リスクアセスメント)
  • サービス・プラットフォーム開発エンジニア
  • 動画エンジニア
  • ビッグデータエンジニア
  • 研究部門【Yahoo! JAPAN研究所】研究員
  • 【ゼットラボ】基盤研究開発エンジニア
  • システム企画
  • アプリ開発エンジニア
  • システム企画(カスタマーサポート)

ヤフー株式会社に転職するために知るべきこと

ヤフー株式会社は、日本のあらゆる課題をインターネットの力で解決し続けていくために、「従業員がどのような価値を大事にし、いかに仕事をすべきか」を、「All Yahoo! JAPAN」「個のチカラ」「発見・提案・改善」「圧倒的当事者意識」「やりぬく」の5つのヤフーバリューとして掲げている。

ヤフーが求める人物像は、ヤフーのミッションである「情報技術で人々や社会の課題を解決する」に共感し、この「ヤフーバリュー」を発揮できる人材だ。

それに加え、ヤフーに対する熱い気持ちを持っているかどうかがカギとなっている。

また、先に述べたように、30歳未満であれば、「ポテンシャル採用」の枠を利用してチャレンジすることが可能だ。実務経験は問われずに採用となる可能性もある。

ヤフー株式会社の年収事情

四季報によると、ヤフー株式会社の平均年収は766万円(平均年齢35.9歳)だ。

業界内でも平均的な年収だと言える。

充実の福利厚生

ヤフー株式会社は、福利厚生がユニークで充実している。

独自の休暇制度

インプットやリフレッシュをする時間を大切にし、メリハリのある働き方ができるよう、以下のようなヤフー独自の休暇制度が用意されている。

  • 土曜日祝日振替特別休日
  • 年次有給休暇
  • 積立有給休暇
  • 特別休暇
  • 課題解決休暇
  • 勉学休職制度
  • サバティカル制度
  • ノーマライゼーション休暇
  • 介護休暇

コワーキングスペース・社員食堂・カフェの充実

東京本社にはコワーキングスペース(LODGE)がある。また、カフェ(CAMP11・CAMP17)、社員食堂(BASE11・BASE17)がそれぞれ2カ所ずつあり、ミーティングや仲間とのコミュニケーションの場として利用されている。

このスペースは社外の人でも利用できるため、ヤフー株式会社の雰囲気を知りたい場合には、一度利用してみるのもいいだろう。

育児・介護サポート制度

全社員が出産や育児・介護をしながら仕事を続けていけるために、さまざまな制度を導入しており、制度の利用者も増えている。

以下制度の一部を列挙する。

  • マタニティー休暇:5労働日以内(産前休暇取得まで)
  • ヤフー出産休暇:産前休暇の前に7日間
  • 産前産後休暇:産前6週間(多胎妊娠の場合14週間)~産後8週間
  • 育児休業:子どもが1歳に達するまで。保育所等への入所が決まらない場合は2歳に達するまでの間で延長可能
  • 育児短時間勤務:子どもが小学校を卒業するまで、1日の所定労働時間を5時間までに短縮する制度
  • 育児時差出勤:子どもが小学校を卒業するまで、1日あたり1時間半までの時差出勤を認める制度
  • 企業内保育所「HUTTE(ヒュッテ)」:本社が入居する東京ガーデンテラス紀尾井町内に企業内保育所を設置
  • ベビーシッター補助制度:特定のベビーシッターサービス利用時に補助を行う制度
  • 子どもの看護休暇:小学校就学前の子どもの人数に応じて休暇が付与される
  • 配偶者の出産に伴う特別休暇:出産予定日の1週間前から出産日の後1カ月以内で3労働日以内
  • 介護休暇:要介護状態にある対象家族の人数に応じて付与される
  • 介護短時間勤務:最長5年まで、1日の所定労働時間を5時間までに短縮する制度
  • 介護時差出勤:最長5年まで、1日あたり1時間半までの時差出勤を認める制度
  • 介護休業:要介護状態にある対象家族1人につき、最長1年間まで
  • えらべる勤務制度:育児介護を抱えている社員に対し、働き方の選択肢を増やす制度

労働時間

部署によって差はあるが、ヤフーの平均残業時間は30〜40時間程度だ。

また、先にも述べたように、土曜日祝日振替特別休日や育児短時間勤務制度、介護休暇制等、様々な休暇制度も整っているため、ワークライフバランスの取りやすい環境といえる。

ヤフー株式会社の社風・カルチャー

自由度が高く、フラットな組織で年齢に関係なく仕事がまかされる環境だ。前向きに自ら率先して業務をおこなえる人、周りに積極的に声をかけ協力して成果をあげることができる人が活躍している。

マネジメントポジションで転職した人は、ヤフーの規模を活かしてより大きな成果をあげる可能性がある。

若手で転職する人は部署の雰囲気や上司との相性に依存する。基本的には、意欲が高く、自ら動ける人が活躍しているが、それがあまりに強すぎると空回りする危険もある。

とはいえ、結果を出さなければ、より大きな裁量は得られず、下請け的な業務をずっと行うことになってしまうので、積極的に上司や周囲の人をうまく巻き込み自分を認めてもらうことが重要だといえる。

一方で、福利厚生が充実しており、

  • 1on1ミーティング
  • 社内フリーアドレス
  • どこでもオフィス(月5回までリモートで働ける制度)
  • 副業の許可

等、先進的な人事の取り組みも導入されているため、ワークライフバランスもとりやすく働きやすい環境だ。

編集後記

ヤフー株式会社への転職を検討する上で、知っておくべきことを記載した。考えるべきことが明確になったのではないだろうか。

なお、ヤフー株式会社をはじめ、事業会社に転職したい方がまず登録すべきなのは、ビズリーチだ。ヤフーは勿論、他のメガベンチャーも含めて、多くの優良企業の主要ポジションが募集されている。

また、転職の際にはキャリアコンサルタントと面談し、アドバイスをもらうことが重要だ。特に、ヤフーのようなメガベンチャーの場合は、どうすれば内定できるか、多くのノウハウが転職エージェントに蓄積されている。

特に、3年目以降の社員は、ハイキャリアの転職や年収アップ交渉に定評のあるJACリクルートメントに、若手社員は日本一の転職支援実績を有するリクルートエージェントに相談してみると良いだろう。ビズリーチに登録後、これらのエージェントの面談に参加することを強くお勧めしたい。

今日は以上だ。

2019年9月の転職トレンド

2019年9月時点では、各社の採用意欲はおしなべて旺盛であるものの、ポジションの募集が減少する会社と、引き続き多くの社員を募集している会社に二極化している。景況感の悪化リスクが高まる中で、人材業やコンサルティング業など、労働集約的で「なくても困らない」サービスを提供している産業では、採用意欲が減退している。

また、大企業は採用を手控える時期に来ていることを、覚えておいてほしい。というのも、大規模な会社は採用人数が多く、個別研修を実施するのが難しいため、10月1日や4月1日など、期の切れ目に新入社員の入社を集中させたいと考える。今から内定を出したとしても、多くの候補者が10月1日入社に間に合わないため、一旦ポジションをクローズしてしまうのである。逆に言えば、今のタイミングでもポジションをオープンしている大企業は、よっぽど人数が足りずに困っている可能性が高いので、入社難易度が通常時よりも低くなっている場合が多い。

ビズリーチなどのサイトで、どのような会社がないかを探り、是非、積極的にチャレンジしていただきたい。
9月のトレンドは、以上だ。

筆者のお勧め転職サービス

1位 ビズリーチ キャリアアップを考えるのであれば、まずは必ず登録すべき転職サイトだ。大手企業の特別求人やベンチャー企業の幹部求人などが多く掲載されており、求人の質が段違いに良い。また、多くのヘッドハンターやキャリアコンサルタントが登録しており、スカウトメッセージが届くこともある。自分の市場価値を知ることに繋がるので、直近での転職を検討していない方も登録すると良い。

2位 JACリクルートメント ハイキャリアに特化した転職エージェントであり、年収アップに繋がる転職支援に定評がある。年収が500万円以上の方や、その給与帯を目指したい方は登録すべきだろう。特に、年収1000万円前後の転職では日本有数の実績を有している。まずは、レジュメを登録し、キャリアコンサルタントとの面談に参加してほしい。
また、JACリクルートメントに相談した人へのインタビューは→こちら

3位 リクルートエージェント 日本一の実績を有する転職エージェントである。案件数が多いので、市場の情報を網羅的に収集することができる。また、キャリアコンサルタントへの教育が行き届いているため、どのキャリアコンサルタントが担当になっても、安定して質の高い支援を受けることができる。特に、若手でこれから実績を積んでキャリアアップしたい方は、必ずキャリアコンサルタントとの面談に参加すべきだ。

4位 アクシスコンサルティング お勧め度は4位としたが、コンサルティングファームに転職したい方には、一番お勧めしている転職エージェントだ。コンサルティングファームへの転職では日本有数の実績を有しており、主要なファームのほとんどと取引している。特に、事業会社に在籍するコンサル未経験者の支援には定評がある。どのファームでどのような選考が行われ、どうすれば合格できるかを熟知しているので、コンサルティングファームへの転職を視野に入れている方は面談に参加すると良いだろう。

5位 パソナキャリア 日本有数のHR企業であるパソナの転職支援サービスだ。丁寧な候補者支援に強みを有しており、候補者の性格や気持ちを理解しながら、ホスピタリティの高い転職支援を行ってくれることだろう。案件数はリクルートエージェントよりやや少ないが、仕事が丁寧で、自分に合った求人を丁寧に紹介してもらうことができる。他のエージェントの面談に参加し、違和感を感じた方には特にお勧めできるエージェントだ。