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外資系で英語ができない人が増えているのは危機だ

外資系企業は採用人数が増えてきている。特にアクセンチュアは、日本法人の社員だけで1万人を超えてきた。
日本人の比率が高い外資系企業では、日本語しかできず英語がほとんどできない人が増えてきている。
外資系企業に勤務しているのにも関わらず、英語に対して情熱を注いでいないために、損をしている人が多い。私は、外資系企業に英語ができない人がいることを危惧している。今回のブログは、英語が苦手な人はぜひ読んでほしい。

外資系で英語ができない人が増えている理由

外資系で英語ができない人が増えて来ている理由は、日本人が顧客となり、日本だけで閉じる案件が増えてきたからである。
例えば、システム関連のプロジェクトで、SAPの導入だけだと、日本国内で、日本人コンサルタントが、日本人のお客さんと話して、それで終わってしまう。PMO関連のプロジェクトでも、あっという間に終わってしまう。

かつて外資系コンサルのイメージを聞いたときに、海外進出する際の戦略を考える仕事をしている人達という回答があったことがある。
まさにこれは外資系コンサルの仕事の1つであろう。
こうしたプロジェクトでは、海外に進出する際に、現地企業の買収、もしくは提携先を探すために、英語を駆使して現地の企業と交渉をすることになる。
中国や中東といった国々では、それぞれの現地語が求められるため、それらの言語の需要も高いが。

外資系投資銀行の投資銀行部門においても、クロスボーダーのM&Aであれば、相手方FAとの話を含め、英語を使う機会が多かったはずだ。

しかし昨今では、どの会社も国内でおさまるシステム案件が増えたり、事業承継ばかりをFASがやり始めたりと、英語を使う仕事自体が増えていない。
代わりに、日本国内で閉じる仕事を外資系がやり始めた印象がある。

こうした状況であれば、仕事で英語を使う必要はないため、英語を磨こうという意欲が出てこないはずだ。

日本の独立性を保つことは悪いことではない

外資系企業において、英語を使わず鎖国的になることは、悪いことばかりではない。
日本の主要ポジションを外国人が占めて、外資系企業の日本オフィスは、海外オフィスに支配されたオフィスとなっている会社もある。
一方、日本で、日本語ばかりの仕事が増えたら、相対的に日本語のできる人の需要が高まり、結果として日本人が主要ポジションを獲得する。

こうしたことから、必ずしも日本で閉じてしまう案件が増えることは、悪くはない。
海外本社からすると、日本だけで独立的にビジネスを行ってもらい、グループの売上に貢献してもらえればそれでもいい、という考え方もある。

一方で、外資系企業の本社で出世していくことは難しくなっていくかもしれない。
ゴールドマンサックスの日本代表である持田氏のように、本社の経営委員会のメンバーに名を連ねる人は、出てきにくくなる。

英語ができないことによる問題

英語ができないことによる問題は、本社とのコミュニケーション不足が起きるということである。
本社と日本支社では、誰かが、英語を使ってコミュニケーションをする。

こうした際に、英語ができない日本人が、外国本社の偉い人とやりとりすると、確実に日本オフィスがなめられてしまう。

日本オフィスがなめられてしまうと、日本オフィスのポジションの削減や、日本のプレゼンスの低下をすぐに招いてしまう。
流暢でなくてもいいので、交渉できるだけの英語能力がないと厳しい。

現在の50代の外資系企業の日本オフィスの幹部は、元々日系企業だったのに外資系企業に買収されたことで、「外資系企業日本オフィス」の幹部になっている人がいる。

こうした人は、グローバル志向がなく英語ができなくても、偉いポジションにおさまっており、日本オフィスのプレゼンスの低下に寄与している。

英語ができないことは、本社とのやりとりにおいて、損をしてしまうので、本社とやりとりする人は、確実に英語ができるべきである。

英語バカが出世する問題

前述の状況を見ると、本社とやりとりをするために、英語だけできて、仕事がろくにできないのに出世する人が出てくる、ということがなんとなく想像がつくだろう。
本社の人間も、英語が話せてコミュニケーションが取れる人を幹部に置きたくなるため、仕事よりも、本社とのコミュニケーションに重きが置かれて、出世が行われてしまう。

ある程度偉いポジションなのに、英語しかできず、仕事に寄与していない人が出世してしまうのは、このためである。

海外を転々とし、地頭を鍛える教育が不十分なまま育ってしまった場合、英語しかできない人間が仕上がってしまうことがある。
後天的に身につかない地頭を鍛えてもしょうがないので、地頭力が高くない人は、地頭をそこまで要しない仕事をしたほうが、本人にとっては幸せであることは間違いないだろう。

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外資系出身で英語ができない人は日系でも困る可能性が

外資系出身者は、日系企業に転職することも増えてきた。日系企業も新卒主義から中途採用を拡大してきたため、外資系企業出身者を主要なポジションに据えることがある。資生堂などがその最たる例である。

日系企業で、外資系企業から人を受け入れる場合、当然英語はできるものと捉えていることが多い。外資系企業で働いたことがない人は、日本語だけしか使わず、同僚も全員日本人だったという外資系企業の実情は、あまり想像がつかない。

外資系企業から来た人は当然英語ができるだろうと思われて、せっかく転職してきたのに、転職してきたら実際は英語がろくに使えないことが発覚すると、期待値を大きく下回り、期待外れに終わってしまうことは確実だろう。

アクセンチュアは、日本人ばかりの会社

アクセンチュアは、パートナーを含め、ほとんどが日本人の会社になってしまった。日本国内で売上を増やし、1万人以上の社員を抱える会社になっている。
現在は、賃金の安い他国のコンサルタントを輸入する形でプロジェクトにアサインしたり、日本人を海外プロジェクトに派遣したりするなど、一部でグローバル的な動きはあるが、全体的にはローカルカンパニーとなっている。

外国人がアクセンチュアジャパンに入ってこようとしても、うまくブロックして、日本人だけの帝国を築いている。
外資系企業でありながら、イニシアチブを日本側でうまくとっている企業は、アクセンチュアや、会計系のコンサルティングファームの一部くらいではなかろうか。

日本市場を外国からコントロールする会社は英語がマスト

コンサル以外では、P&GやFacebookは、外国から日本市場をコントロールしている。
P&Gは主要なマーケティング機能をシンガポールに移行することで、シンガポールに意思決定を集約して、ビジネスのスピードを加速させている。

まだ、日本国内にもマーケターは多くいるが、将来的には、シンガポールに社員が移動する流れは加速していくだろう。日本人の消費者調査の担当者と、日本国内の小売担当と話す営業担当者以外は、日本にいる必要はない。

こうした企業では、ビジネスに外国人が多く関わってくるため、英語ができないと生き残るのが厳しくなってくる。
P&Gのマーケターは、人によっては、ほとんど英語で仕事をしている人もいる。

英語ができて損はない

英語ができて損することはまずない。
英語は外資系企業のみならず、あらゆるビジネスシーンで公用語となっているため、英語ができないことで損することはあるが、英語ができて損することはまずない。

よって、英語に関しては、上を目指していくのであれば、必ず勉強しておこう。
現在日系企業で働いていたとしても、いつしか、外資系企業に買収されて、英語ができない人は、閑職に追い込まれてしまうことは、大いにありえる。

研修プログラムがグローバルで統一されている場合、注意

外資系企業だと、世界のどこでも通用する人材を育成するため、そして研修プログラムを構築する工数を省くために、世界共通で英語で研修プログラムができる。
そうなると、英語のできない人は、研修を満足に習得することができずに、他国のライバルたちから一歩遅れをとってしまうことがある。

アクセンチュアでも、日本人社員に対して、インド人が英語で研修を2週間くらいしたが、ほとんどの日本人が、研修内容を理解することができず、研修が全く無意味であったこともある。

研修を、きちんとした研修の時間として意味あるものにするためにも、英語を理解できるようにしておこう。

英語はいますぐに勉強したほうがいい

英語はいますぐにはじめたほうがいい。
英語力によほど自信がない人はTOEICからはじめるべきである。まずはスタディサプリENGLISHを使い、勉強を始めてほしい。アプリで始められ、反復訓練もできるようになっているので、スタディサプリENGLISHはおすすめである。

また、本格的に2ヶ月かけて勉強したい場合は、PROGRITが非常におすすめである。PROGRITに通えば短期間で英語能力の向上が見込めるので、ぜひ利用してほしい。

外資系への転職

英語を使った仕事がしたい、またグローバルな環境で仕事をしたい場合は、外資系企業に転職しよう。外資系企業の案件が多数ある、ビズリーチに登録することをおすすめしている。

また、外資系企業の転職に強い大手であるJACリクルートメント、そして外国人転職エージェントのいるロバート・ウォルターズがおすすめである。

 

今日は以上だ。