若手のうちに商社から転職することについて考える

若手総合商社マンの転職が少しずつ増えてきている。総合商社といえば給料をはじめ待遇もよく、ネームバリューもあり、グローバルな仕事もできる。よい会社であることは間違いないだろう。

だが、近年、商社から転職する人が増えてきた。

今回のブログではそうした現状を受け止め、彼らがどのような転職をしているかを考えていきたい。本記事では、一般的な若手の定義とは異なり、新卒1年目、2年目、3年目、4年目、5年目、6年目までの20代後半までの総合商社社員を若手と定義させていただく。

なお、商社や大手企業からの転職を考える場合、まず登録すべきなのは ビズリーチだ。多くのスカウトが届き、自らの市場価値の高さを実感することができるだろう。

登録しておけばヘッドハンターからスカウトを受けられるため、転職活動を効率よく進められる。

商社から転職する背景・理由

総合商社から転職する背景には、いくつかの経緯がある。

新卒で就活に失敗し総合商社に入社した

新卒で就活に失敗してやむを得ず総合商社に入社した人は比較的多くいる。コンサルや投資銀行に受からず、商社にあっさり受かってしまったという人たちだ。

彼らは、頭のいいエリートが集まっていそうな(TOP5くらいまでの戦略)コンサルや投資銀行を目指すも夢破れてしまい、結局、タイミング的にも合いそうで承認欲求を満たすことができる総合商社に入社するのだ。

対策をしないで受かるのかという話になるが、商社の就活には特有の対策はいらない。必要だと思われがちなOB訪問も不要で、面接での受け答えさえできれば受かる。

よって本来は志望していない人が商社に紛れこんでしまう。彼らは行きたい業界へのリベンジ転職ができないかと常に考えているのだ。実際にリベンジ転職に成功している人もいる。

なお、内定の段階でアクセンチュアと三菱商事、三井物産あたりの内定をもっていた場合、総合商社を進路として選ぶパターンが多い。

コンサルなどを志望していた人ほど、ロジカルに物事を考えて施策を進めていくような人に惹かれているが、商社に入るとロジックよりもコミュニケーション能力などが評価されることも往往にしてある。

理想と現実のギャップに苦しんで転職を考えるひとが多いのは至極当然であろう。

商社の配属が希望通りではなく失敗だった

総合商社には配属リスクと呼ばれるものがあるのは知っての通りだろう。一部の会社を除き、入社してから、もしくは内定時に部門が決まるため配属リスクが高い。

部門の異動もない会社もあるため、定年退職まで同じかつ希望していない仕事に従事している中年世代も多いかもしれない。（実際に40、50代からこのような話は聞いたことはないが、残っている人たちは昔の志は忘れてしまったのだろうか。中年商社マンに実際のところを聞いてみたいところではある）

配属が希望通りでなかった場合、頑張る人とこれではだめだとあっさり見切りをつける人がいる。個人的にはやりたいことがあれば機会を探して転職活動をしてみてもよいと思う。

総合商社の社員が優秀でなかった

総合商社の説明会や面接官は優秀な人が出てくる。同期の中でも優秀な人達が採用活動にアサインメントされ、学生たちに魅力的な総合商社を語らせる。

商社マンは世界の中で磨かれた戦うマインドと、営業経験者であればそこらへんの人には負けないオーラに溢れているため、当然ながら採用活動では人材も優れた人がいることがわかる。

しかし、商社に入社すると、当然だが他社と同様に、やる気のない社員もいる。それで入社前とのギャップを感じてしまう新人も少なくない。

意思決定が遅すぎる

総合商社は意思決定に時間がかかる。といってもそれは総合商社だからというより大企業だからだ。総合商社はダイナミックかつドラスティックに意思決定を、となりそうだが実はそうはならない。

意思決定が遅すぎるため、もっと大胆に意思決定をし、物事を動かせる企業に行きたいとなるが、そのような企業を見つけるのは難しいだろう。じゃあ起業をしたら、となるが起業も簡単ではないため、悶々としたまま商社に残る人が大半かもしれない。

成長スピードが遅いと感じた

商社社員は成長スピードが想像していたよりも遅いと感じるだろう。飲み会の幹事から宴会芸まで、いわゆる一般ビジネスマン的なスキルのほうが身についているだろう。

成長スピードが遅いというより、求めていたスキルが身につかず、望んでいないスキルばかりが身についているのかもしれない。

なお、もちろん、これは商社のみならず日本の大手企業全般で広く見られる傾向である。それに不満を感じる場合、まず登録すべきなのは ビズリーチだ。他の会社にどのような転職機会があるか知ることができる。一度大手に入社する人は、多少なりとも転職で新しい環境に飛び込むことに不安を感じるだろう。

そういった時に ビズリーチでスカウトをもらえれば、自分の価値を確認できるため、安心して転職活動に臨めるはずだ。

なお、ハイキャリアの方であればリクルートダイレクトスカウト、コンサルタントやコンサル志望者はアクシスコンサルティングに相談し、キャリアアドバイザーとの面談で情報収集すると良い。エージェントにも得意不得意があるので、自分のタイプと合ったエージェントを見つけてほしい。

総合商社への転職も増加中

総合商社へ転職したい人は増加している。戦略コンサルは転職エージェントを使っての転職が一般的である。総合商社は転職エージェントを使わずとも人材が集まるため、自社ページからの応募もしくは人材関連会社と合同セミナーを開催し、そこから集客している。

総合商社への転職は非常に難しい。新卒で入るのは採用枠も大きいためそれ程難しくないが、中途採用志望者は外銀や戦コン、メーカー、プラント企業のトップ営業マン(30代)やトップMBAを経て商社で役立つ専門性をもつ人など、多岐にわたるため、簡単には受からない。また公認会計士の転職も多く、総合商社は中途採用で多様な人材を集めているのである。

商社への転職をしたいのは、単純に安定的で、楽に高給を貰えるからである。そもそも商社側が30歳以上の人を求めているのもある。しかし多くの転職希望者は20代から激務に耐え、スキルを身につけ、少し楽をしたくて総合商社にいっている。

もちろんすごい人たちが来るから新卒組にとっても刺激になるが、彼らがプロフェッショナルファームにいたときに比べると、決して一生懸命働いているわけではないので転職組でもやる気のない人がいる。

だが、新卒組の中にはさらにやる気のない人たちがたくさんいて転職組を驚かせるのは日常茶飯事である。

総合商社は一定のポジションまでは年功序列であるので、どれだけ一生懸命経験を積んできたとしても、商社でぬくぬく過ごしてきた人と年収の差が発生するわけではない。厳密にはボーナスの差はあるが、微々たる額なので頑張るインセンティブになるわけではないのだ。

総合商社は転職者を惹きつける一方で倍率も非常に高く、異業種ハイスペック間の争いになり、転職市場の中でも難しい転職の１つだ。コーポレート関連の方が比較的転職しやすいのでファイナンスや、会計をはじめ専門知識があるとよいだろう。

新卒採用の失敗

新卒採用は総合商社の課題となっている。これまでは総合商社といえば優秀な人材を惹きつけてきた。最近では優秀な人材を採用しようと外資を志望するような層にアプローチし始めた。

しかし結局定着率が悪くなってしまい、少し優秀でなくても長期的に働く人を求め始めているように思える。専門性があって優秀な人は中途採用でうまくいくことがわかってきたので、スキル面は中途に任せそれ以外のカルチャーフィットは新卒に任せていくような分業体制になる日も近いのではなかろうか。

新卒採用は人を惹きつけるだけでなく長期的に働いてもらって初めてわかるものだ。結果がわかるのが後からなので人事も頭を悩ませていることだろう。また商社は専門人事がローテーションで、育ちにくい環境もあり抜本的な改革は役員クラスからトップダウンで行わないと難しいのではないかと推察される。

一部の総合商社では会社単位での採用を本気で取り組み始めている。競合に負けず、かつ長期的に定着してもらうための施策をどんどん打っているような様子は感じ取ることができる。

総合商社から転職するのは簡単か

総合商社から転職するのは簡単だと思っている人がいるが、思っている以上に転職は難しい。総合商社に入ることは難しいと市場で理解はされているものの、外銀や戦コンといったところに比べると難易度が低い、また、入社してからの成長曲線が急激ではないことを理解されているためだ。

中途採用で積極的に人を受け入れているプロフェッショナルファームや、ベンチャーからは喉から手が出るほど欲しい人材だとは思われにくい。

かといって専門性もないので他の業界で活躍できるかは怪しいので、専門性がない状態であれば若いうちに転職をしたほうがよい。

加えて、総合商社は年収が高い。以前の総合商社社員への取材では、年収1,000万円以上になるのは早いと4年目だという話をしたが、スキルのない年収1,000万円の若者を受け入れることができる会社が他にどこにあるだろうか。

年収を下げての転職は20代の若者にとっては難しく、なかなか決断できないものである。200、300万円下がってでもやりたいことを優先するほどチャレンジャーな人はそうそういない。

そうした決断ができるような人は最初からベンチャーに新卒入社しているはずなので保守的な性格である総合商社社員にとってはなかなか難しいだろう。

転職市場で総合商社勤務が評価されることはほとんどないということを理解してほしい。

もちろん、一概に決めつけるつもりではなく、マインドとスキル次第では大きく道は拓ける。まずは、ビズリーチに登録して多くの情報を集めてほしい。企業から思っている以上の待遇のオファーが受けられることもある。

三菱商事だけ例外

三菱商事だけは離職率に大きな変化がない。他の商社ではすぐに辞める人が出るなか、三菱商事の余裕はさすがといったところか。同時に中途組も受け入れており、肌感だが、中途の定着率もよいのが三菱商事であるだろう。

中途採用の少ない伊藤忠商事などと比較しても、三菱商事の中途採用社員の会社への定着さはなかなかのものであるだろう。

三菱商事は離職することなく安定的に働き、現在の地位を築いているのだろう。別格な待遇やナンバーワン商社という地位もありながら、採用の時点でしっかりと見極めているので採用における失敗が極力ないのだろう。三菱商事は意思決定自体をゆっくり合議して決めるタイプなので、慎重にしている様子が伺える。

転職市場においても三菱商事は他の総合商社よりわずかだが下駄をはかせてもらっているせいか、若干ではあるが有利なように書類の段階では感じる。

総合商社に所属している方の転職活動における注意点

総合商社から転職している場合の転職活動では、スキルが身についていないこと市場より年収が高いこと、若さが勝負になることを理解したうえで謙虚にしておいたほうがいいのは間違いない。

総合商社から転職する場合、転職エージェントからよく言われるのが、結局転職するかどうか怪しいということだ。一方で転職しようという意欲のある人はいるという認識を転職エージェントはもっているので、転職エージェント自体は積極的に会ってくれる。

最後に結局転職しないよねというのは微妙なコンセンサスになっているので本当に転職したい場合は、その気持ちを先に伝えておくと転職エージェントの活動量も変わってくることだろう。

次に業界ごとにどのような転職が可能か見ていく。

総合商社から投資銀行への転職

総合商社から転職する際に投資銀行に行きたいという人はいる。外銀への転職はMBAでも経てない限り難しいだろう。IBDか債券セールスの職につくことになるが、商社で直接的に役立つ経験をしている人はそもそも少ない。

可能性があるとしたら第二新卒でみずほ証券に転職してそこからトップクラスの投資銀行に転職することだ。とはいってもみずほ証券も第二新卒レベルから金融バックグラウンドがある人を欲しがってくるので、そこへの転職は容易ではないことを覚えておこう。

少なくともファイナンスや会計、投資に関連する部署にいないと厳しい。営業にいて投資銀行を志向する場合は直接的には役に立たないがUSCPAの取得に励み、本気で転職したいと気持ちを伝えることが大事だ。

大事なのはUSCPAをパスすることではなく、キャリアを変えてでも新しい挑戦がしたいということを伝えることだ。総合商社から外銀に転職してもエクセルのような基礎スキルで劣ってしまうので遅れないようにマウスは捨てるくらいの気持ちで普段から仕事をしておくとよいのかもしれない。

総合商社からコンサルへの転職

メジャーな転職方法だ。英語ができればトップの戦略ファームにも転職しやすい。一方で、通常の商社勤務の方ならアクセンチュア、デロイト、PwCといった企業群に転職することになる。

A.T.カーニー、ローランドベルガーといった企業にも転職可能だがファーム自体の母数が少ないので商社の経歴がどう働くかは言及しないでおく。

商社で働いている人なら良く知っているだろうが、総合商社の本体、もしくは出向先の子会社でコンサルを積極的に活用しているからコンサルティングファームがどのような仕事をしているかはある程度わかるだろう。

商社で働いている人でコンサルは絶対転職したくないと発言されている方は、実際に商社が雇ったコンサルの働き方と業務内容をみて言っている確率が高い。

つまらないオペレーション改善やリストラプロジェクト、組織改革、ときにはDDといった仕事で関わって、コンサルの仕事はしたくないと思っている方が多い。商社にいてコンサルと働いたことがない方はコンサルと働いたことがある同期に聞いてみよう。コンサルの働き方や業務内容は実際にどうかということを。

また、コンサルは高給ではなく、若手ならアクセンチュア、デロイトに転職しても年収600万円未満ということはザラなので確実に年収が下がる。経費を差し引いても寮に住める商社に、コンサルが可処分所得で勝てるはずがないので待遇を求めての転職は辞めたほうがいい。

総合商社からPEファンドへの転職

総合商社からPEファンドは外銀に転職するより可能性があると思われる。商社は投資事業を行っておりバリューアップ(っぽいこと)をしているので、PEファンドと遠からずな業務内容に関わっている商社社員はいる。

しかし現在は商社の投資担当者より投資銀行やコンサルから優秀な人材を採用できるため、必ずしも商社で投資をしていましたという経験が大きなアドバンテージになるわけではない。

ただし、かつては商社から多くの人がPEに流れていた事実はあり、現在でも面接に呼ぶ対象企業になっているため、チャレンジしてみる価値があると思う。

PEファンドは受ける権利がある層がそもそも限られているという点を見てもチャンスがかなりある会社であることは間違いない。ただし、ゴールドマンサックスやマッキンゼーの社員より不利にはなることは覚えておいてほしい。

総合商社からベンチャー企業への転職

最も不向きな転職だ。一方、三井物産や伊藤忠といった商社からは大小問わずベンチャーに転職している人はいる。多くが20代前半から中盤のうちに思いきって決断をしてとりあえず転職している。

チャレンジングな環境を見て面白そうと思ってチャレンジしていく様子は本来の商社の人のように思えて、ある意味健全かもしれない。

商社から転職している人は一定数いるのと、商社勤務の人に対してイベントを行っているので、足を運んでみるとよい。ビズリーチに登録すると、人材不足のベンチャーから大量にスカウトがくるはずである。

ベンチャー企業側は若くて優秀なという文脈で総合商社の人を欲しがる。ベンチャー企業の経営陣で総合商社のことをよく知らない人は総合商社の人は何でもできると勘違いしているので期待値を上げすぎないようにしよう。

謙虚に元気が取り柄くらいの感じで伝えて、そのうえで内定してあとから結果を出していき認められるほうがよい。

他の記事でも書いたがストックオプションで一発逆転だと思って転職はしないほうがいい。商社でコツコツ働いた方が間違いなく稼げる。

総合商社から大手事業会社への転職

事業会社といってメーカーなどを思い浮かべたが、メーカーに転職する人は決して多くない。かろうじてあるとしたら中小メーカーの幹部ポジションのコーポレート部門であるが、多くはない。

そのようなメーカーは商社自体も子会社としてもっているし、待遇が決していいわけではないのでCXOやボードメンバークラスになるというインセンティブがないと転職しないだろう。

英語が堪能で、海外駐在を経験している場合は、米系のインターネット企業が日本に進出する際の立ち上げメンバーとして入るのはいい選択肢になるだろう。

最初のアライアンスや法律面の対応をはじめ、広く薄くの仕事は商社マンが得意とすることであるので外資系企業による日本進出の立ち上げがないか探っておこう。ビズリーチにいる外国人エージェントや海外案件に強い転職エージェントと密に連絡をとっておくといい。

自分で全てのエージェントを調べて・・と進めていくと、転職活動は一向に進まないので、向こうからスカウトを受けたものから厳選していくと効率よく進むので参考にしてほしい。

また、グローバルな案件はリクルートダイレクトスカウトのエージェントが詳しいので、合わせて面談に参加すると良い。

新規立ち上げの場合、バックグラウンドがしっかりしている人のほうがいいので、職歴が三井や三菱、住友といった仰々しい名前がついていると取引先等は安心するし営業が成功する確率も上がるだろう。

総合商社はいつが辞めどきか

総合商社を辞めるメリットはあまりなく、定年まで働けそうな会社であるので無理して辞める必要はない。辞めるべき時は体調を崩しそうなとき、一生同じ仕事になりそうで精神的に耐えられなさそうなときはでよい。

商社からの転職においては、成功する人も多いが、「転職しなければxx万円の給料がもらえたのに」と後悔する人が多いので、最後はきちんと考えて、転職して失敗した人の事例も収集しておくとよいだろう。

総合商社はなんとなくでやめて良い会社ではない。数年であれば転職しても活躍できるかはわからない。自分に明確なやりたいことがある時にやめるのが最も良いだろう。

総合商社から転職するなら早い方がいい

総合商社を辞めたいときは、できるだけ早く辞めよう。慎重に考えた結果辞めることにした場合は一刻も早く辞めたほうがいい。商社外で通用するスキルが身につかないと、年収が上がる一方で転職して後悔する可能性を下げるためである。

商社から転職する場合、課長になるのはだいぶ後なので商社のAという役職にいましたということは若手での転職では役に立たない。ただ在籍していましたという事実だけもって転職したらよい。

総合商社を辞める決断をすること自体が大きいことなので、ベンチャーやコンサルの人から辞めちゃえば？とアドバイスを受けても慎重に考えよう。

少なくとも転職サイトのビズリーチに登録し、いつでも動ける体制だけは常に整えておこう。余裕があれば、リクルートダイレクトスカウトのような実績のある転職エージェントのキャリアコンサルタントに相談するとなお良い。1年目から準備しておいて絶対に損はない。

総合商社から転職は給与が下がる

商社から転職する場合、確実に待遇は悪くなると理解しておこう。

ベンチャーに転職する場合、額面上はあたかもベンチャーの方が良いと感じるかもしれないが、住宅手当てをはじめとした福利厚生を踏まえると、確実に商社の方が手厚い。

可処分所得で比較すれば、商社に勝る企業はなかなか見つけることができないので、一時の勢いだけで転職を決めない方が良いだろう。

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商社で学んだスキルは武器にならない

耳にタコができるほどいったが商社でのスキルは活きないためこれまでのキャリアをリセットしてもいいと思ったら転職しよう。

経験を活かせる人は40代以降でマネジメントや実績があり、人脈も持っている段階で、上のマネジメントを欲している中小企業やグローバル展開したい企業、既存の枠組みを壊したいベンチャーに転職するべきだ。社外取締役になるにしても年齢を重ねてからでないと事例としては厳しい。

商社にいると、それだけでフィーチャーされることも多いだろうが、転職市場ではその評価は別物なので、その事実を理解して上で転職活動をしてほしい。

総合商社へ転職することがどれだけ難しいか理解しよう

総合商社に転職することは非常に難しい。一度入れたのに転職していいのかを考えよう。外銀や戦コンで活躍していた人が転職する業界なのである。せっかく新卒で入れたのにそのカードを手放すのかは考えておこう。

この点も繰り返しになるが、総合商社から転職することは容易ではなく、新卒で内定した学生時代のように総合商社内定ですごい！優秀だ！とはならない。

総合商社に入れたというポテンシャルだけが評価されるので何でもできる人材であると勘違いしてはいけない。総合商社への転職、総合商社からの転職は事情が違うので転職エージェントに相談しよう。

ビズリーチに登録している転職エージェントの中に総合商社への転職に詳しい方がいる。何人かのヘッドハンターと面談して相談しよう。

出戻りが発生している総合商社

総合商社も出戻りが発生し始めた。日系金融では辞めた人には冷たく、絶対に出戻りがなかったが、総合商社の一部で出戻り、つまり一度辞めて他の会社に転職して、また戻ってくることが許されるようになった。

ベンチャーや外資では一般的であったが総合商社もこのような出戻りを許すようになったのは感慨深いことである。

子会社出向や留学の選択肢について考える

総合商社には子会社出向でCXOについたり、海外出向ができたり、MBAに社費でいけたりとチャンスがある。このようなチャンスが多くあるのは総合商社くらいなので是非そのチャンスを生かす機会がないかは検討してほしい。

そのうえで、他にやりたいことがある、または商社の未来に悲観しているということであればどんどん転職活動を始めよう。

商社から転職するための第一歩

商社はとにかく待遇が良いし、子会社出向など他の手段を探すことも可能だ。他の業界に比べて、圧倒的に安泰だと言えるので、転職するかどうかはエージェントなり友人なりに相談してから決意してほしい。

なお、すでに決意した人は転職サイトの ビズリーチには必ず登録しよう。７大商社の社員の多くが登録しており、実際に ビズリーチ経由で商社社員が転職している。コンサルへの転職を検討する場合はアクシスコンサルティングといった会社に相談してほしい。

転職サイトは ビズリーチ、そしてキャリア相談から始めたければマイナビエージェントを活用するとよいだろう。

求人サイトとエージェントを並行して使用することで、最大限に情報を集めることができる。

また、自らの能力に自信のある方はリクルートダイレクトスカウトも良い。キャリアアドバイザーは驚くほどの情報をもっているので、まずは1度面談に参加することをお勧めしている。

エージェントのアドバイザーは複数の企業を客観的な評価から紹介してくれるので、これまでになかった選択肢も含めて検討することができるだろう。

是非まずは第一歩を始めて転職活動をやってみて、ダメなら商社で生きる道を模索しよう。

今日は以上だ。