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クビの少ない今こそ、外資系企業に転職しよう

外資系企業というと華やか、高給、若いうちから出世というイメージがある一方、クビになりやすいというイメージを持っていないだろうか。だが、外資系企業も環境が変化し、クビリスクが格段に減っており、長期的に勤続できるようになってきている。個人的にローリスク、ハイリターンだと考えているため、今回の記事は外資系企業への転職を検討している方だけでなく、そうでなかった方にも読んでほしい。

外資系企業とは

外資系企業とは、本社が外国にある企業で、本社とは別の日本支社がある企業を、日本人から見た外資系企業としているのが一般的だろう。アメリカ在住のアメリカ人からすると、北米トヨタも立派な外資系企業だ。

本社が海外にあればいいので、ベトナム企業だって、中国企業だって、韓国企業だって、インド企業だって立派な外資系企業だ。欧米企業以外にも多々外資系企業があることを覚えておこう。

外資系企業の動向変化

外資系企業は業界ごとに分かれるが、細かい業界の区分けは後にとっておくこととする。近年の日本では、一般的な外資系企業の在り方に変化が起きつつあるので、それに関して簡単に説明させていただく。

外資系企業は簡単にクビにすることが多かった。厳密には日本では簡単にクビにできないので、細かいことをいうとクビではないが、会社側からもう来ないでくれと言われることを、今回の記事におけるクビの定義とさせていただく。

クビになるパターンには、大きく3種類のパターンがある。

1.パフォーマンス不足によるクビ

仕事の成果が伴わないため、会社から不要ですと言われるパターンだ。外資系投資銀行のセールスであればバジェットを達成できなかったため、戦略コンサルであればマネージャーからの評価が一定評価を下回ったため、といった理由で退職勧告を受けることがある。GEであれば、下位10%が毎年クビを切られるという話が有名だろう。

GEに関しては、クビではなく部署異動になるパターンもそこそこあったのと、下位10%をクビにするという制度はもうなくなっている。なお、日本のGEでは、FMPというファイナンス(主にaudit)のプロフェッショナルを育てるプログラムで、とにかくテストによる順位をつけ続け、世界中の同期と競わせていた。

2.日本オフィスからの撤退

日本から会社ごとの撤退もあるし、部署ごとの撤退ということもある。結果的には買収されることもあるが、コンサルだとモニターグループやBooz&Company、外銀でだとバークレイズの株式関連の部門がなくなったことが記憶に新しいだろう。また、少しさかのぼると、リーマンブラザーズは野村に大方買収されたが、日本および世界からリーマンブラザーズという名の企業が消えたことも挙げられる。

こうした場合は、問答無用で買収してくれた会社に行くか、転職するか、いずれにせよ今いる会社からは去ることになる。外資系の場合、大手であればどこかが拾ってくれるので露頭に迷うことはほとんどない。

かつてサッカーでも横浜フリューゲルスというチームが消滅したが、選手のほとんどがどこかのチームに拾われたように、財政によって組織が消えても人材は評価されるのだ。

3.グローバル事情による一定数の削減

グローバルで○○部門を全世界5%削減、というニュースを見たことはないだろうか?これは本国である米国、英国、仏国等で意思決定がなされ、日本含め、各国の状況を配慮することなく、とりあえず世界全体で人数削ろうね、という話が急に来るのだ。日本支社が儲かっていても人員削減されることがある。

最も避けがたいリスクであり、これによってクビになることがある。しかし、リーマンショックのような不景気でない限り、どこかの企業が拾ってくれるので大して心配することはない。

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なぜ外資系企業のクビが減ったのか

さて、外資系企業のクビが減った要因はいくつかある。

1.新卒組の増加

外資系企業でもかつては中途組がほとんどであった。外資系投資銀行は野村證券、山一證券、大和証券といったところから転職してきた。外資系のカルチャーに溶け込むのに必死で、脱落者も当然いた。中途が多いと、前職のカルチャーを引きずり転職に失敗する人間も多くなるのは、外資系に限らない話だ。

その外資系も直近10年では新卒の採用人数が増え、新卒がマジョリティの企業さえ出てきた。マッキンゼー・アンド・カンパニーも2010年代に入り20人以上に内定を出すなど、採用を拡大している。ゴールドマンサックス証券も、全部門合わせ50人以上に内定を出す年さえあるほどだ。

新卒組は最初から会社のカルチャーにフィットするため、どのような動きにも対応できる人材になり、日系企業にとっての非常識も外資系の新卒は常識として捉えるのだ。

具体的には、上司へ厳しいフィードバックをしたり、入社年次が逆転して上司部下の関係になったり、強気な発言をしたりといったカルチャーだ。新卒が増えると、requirementをクリアする割合が増えるので、クビが減ったのだ。マネージャー、VPクラスも中途ではなく内部昇進になり、その会社である程度活躍した人がそのポジションにつくことになるので、いきなり中途が来るより活躍する確率は高いだろう。(経験豊富なマネージャーを競合から引き抜くことができる場合は、そちらのほうがよいだろうが)

2.外資系企業に日本人幹部の占める割合が増えた

外資系企業の日本オフィスは、幹部を外国人に占められて、日本オフィスのオーナーシップがない状態の会社が比較的多かったが、生え抜きの日本人が幹部になり日本人だけで統治できるようになったことで、日本オフィスのオーナーシップが増えた。結果として、うまく日本人を雇用し続けることができ、温情が生まれクビになる割合が減った。

アクセンチュアは外国人を排除する方向になっており、日本オフィスのパートナーは日本人だけになっている。そのため、日本人の意向がきちんと反映される会社になっている。

3.長期的な雇用を意図する方針に変わった

外資系は、実力主義でポンポンとクビを切ってでも結果を出していくという時代から変わり、長期的に働いてもらおうという会社が増えてきている。背景には、長期間働きたいという雇用される側のニーズと、高いインセンティブが払えるビジネスモデルでなくなったという雇用する側の事情が挙げられる。現在採用で人気の、投資銀行の投資銀行部門、通称IBDはM&Aの成功報酬手数料だが、必ずしも利益率のよいビジネスではない。よってインセンティブを高く払えるわけではなくなったため、その分クビリスクを減らしている。

外資系企業への転職は

外資系企業へ転職する場合は、外資系企業の採用状況を調べよう。現在、外資系企業を探すのに最強なのは圧倒的にビズリーチだ。外銀やマッキンゼー、BCGから選考オファーのメールが来るサイトはビズリーチしかないだろう。それくらいビズリーチが最強だ。

また転職エージェントとしてはJACリクルートメントが強いので、英語に不安がある場合は特にJACリクルートメントを見てほしい。外資系への転職は転職エージェントから情報を引き出しまくり、転職対策の情報を聞いてほしい。外資系企業はグローバルで選考基準の統一をしていて選考内容が事前に分かっていることがあるため、どれだけ転職エージェントから情報を入手し対策できるかがカギである。そのため転職の情報を持っている転職エージェントに会おう。できれば当人が外資系出身か、英語がかなりできる人がよい。

なぜなら外国人が採用担当をしているのに、エージェントがその人とコミュニケーションをろくにとれないとだめだからである。情報がとれなくても中にいた人ならある程度のことは同僚から手に入るので、外資出身の転職エージェントもOKというわけだ。ぜひチェックしてほしい。今日は以上だ。